適時開示情報のXBRL化

東京証券取引所(以下「東証」という)は、投資者が投資判断を行う上で最も重要な情報の一つである会社情報が、より正確に、より早く、投資者へと伝達されるよう電子開示への取組みを絶え間なく進めています。

取組み
1998年(平成10年)
  • 第1次TDnet稼働(紙による開示から電子開示へ)
1999年(平成11年)
  • 会社情報の適時開示について規則化の実施
  • 全国連携システムの稼働(名証、福証、札証がTDnet利用開始)
2000年(平成12年)
  • オンライン登録システムの稼働
  • JASDAQのTDnet利用開始
2003年(平成15年)
  • 東証ウェブサイトに無料の株価検索サイトを開設
  • 第2次TDnet稼働(XBRLの採用、数値データの提供、セキュリティの大幅強化)
2004年(平成16年)
  • 四半期開示情報の東証ウェブサイト掲載開始
  • 日本証券業協会グリーンシート銘柄発行会社のTDnet利用開始
  • 適時開示情報閲覧サービス開始(8日間無料リアル提供開始)
  • 東証上場会社情報サービスの提供開始
2005年(平成17年)
  • 適時開示に係る宣誓書、有価証券報告書・半期報告書の適正性に関する確認書の東証ウェブサイト掲載開始
  • 適時開示情報閲覧サービスの拡充(掲載期間を31日間に拡大)
  • 四半期開示情報の数値データ提供開始、XBRLデータ蓄積開始
  • 大阪証券取引所のTDnet利用開始
  • わが国の適時開示システムのTDnetへの一本化による投資者・上場会社の利便性向上の実現
2006年(平成18年)
  • 適時開示情報閲覧サービスの拡充(検索機能の付加)
  • 決算短信XBRLデータ試験公開
2007年(平成19年)
  • 東証ウェブサイトにより提供する適時開示情報等の拡充(決算に関する情報:約5年間、決定事実・発生事実に関する情報:約1年間)
  • コーポレート・ガバナンス情報サービスの提供開始
2008年(平成20年)
  • 第3次TDnet稼動
  • XBRL化された適用開示情報の提供開始(XBRL本格導入)
2010年(平成22年)
  • 通期財務諸表XBRLデータ提供開始
2011年(平成23年)
  • 決算短信 IFRS対応
2014年(平成26年)
  • Inline XBRL導入
  • 決算短信 REIT対応
2015年(平成27年)
  • 第4次TDnet稼働
  • このサイト資料に記載されている情報の作成には万全を期していますが,当該情報の完全性を保証するものではありません。また、この資料に記載されている制度,数値は東証が信頼できると考える情報源に基づいたものですが,東証が正確かつ完全であることを保証するものではありません。