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権利行使価格の選び方

権利行使価格とは、オプションの買い方が権利を行使した際に、対象有価証券を買う、または売ることができる価格のことです。権利行使価格は対象有価証券の株価との関係でイン・ザ・マネー(ITM)、アット・ザ・マネー(ATM)、アウト・オブ・ザ・マネー(OTM)の 3つに分類することができます。
コールオプションを例にして説明します(プットオプションも考え方は同じです)。
現在の株価が500円の株券の権利行使価格が400円、500円、600円のコールオプションは以下のように分類できます。

株価(500円) > 権利行使価格(400円) → イン・ザ・マネー(ITM)

株価(500円) = 権利行使価格(500円) → アット・ザ・マネー(ATM)

株価(500円) > 権利行使価格(600円) → アウト・オブ・ザ・マネー(OTM)

権利行使価格が400円のコールオプションは、株価が500円の株を400円で買える権利だから、オプションの買い方は100円の利益がでている状態となります。つまり、ITMのオプションには本質的価値があるということです。逆に、本質的価値がある権利行使価格をITMの権利行使価格と言い換えることもできます。
この例では、権利行使価格が500円と600円のコールオプションは、権利行使しても利益がでる状態ではありません。ATMとOTMのオプションは本質的価値はゼロで時間価値しかないということです。つまり、ATMとOTMのコールオプションを買うということは、将来株価が上昇して本質的価値がオプションに生まれる可能性に投資するということになります。

本質的価値 (オプション価格の決まり方(1))
コールオプション

取引できる権利行使価格

では、実際にどんな権利行使価格のオプションを取引できるのか、下の図を例に説明します。

まず、取引開始日には前日終値に応じて、ATMを中心に5種類の権利行使価格が取引できるようになります。 株券の呼値が株価によって違うように、権利行使価格の刻みも価格の水準によって違っています。

  • 詳しい制度につきましては、以下のリンク先ページをご覧ください。
有価証券オプション取引制度要綱
取引できる権利行使価格1

もし、株価が200円上がって2,200円になって、ATMが変わるとどうなるのでしょうか。対象となっている株券の株価は日々動いているため、終値に合わせて権利行使価格が追加されます。

取引できる権利行使価格2

この場合だと、2,600円の権利行使価格が追加されて、常にATMを中心に上下5本以上の権利行使価格の銘柄が取引できます。また、この例だと終値が2,200円になったため、ATMが2,200円に変わっていることも分かります。
日々追加された権利行使価格は、以下のリンク先ページで確認することができます。

権利行使価格の新規・追加設定