TDnet API
TDnet APIサービスは、全国の上場会社等の適時開示情報を、JPX総研の情報提供システムよりインターネット経由で直接配信するサービスです。利用者は、TDnetサーバ型サービスのように専用線を敷設することなく、リクエストを送ることにより過去5年間の適時開示情報を直接取得することが可能です。(TDnetサーバ型サービスの方が、情報を早く取得できます。)
提供情報
開示情報 |
- 決算短信系情報(サマリPDF、全文PDF、XBRL)
- 業績予想の修正、配当予想等(全文PDF、XBRL)
- 株式・新株予約権の発行、自己株式の取得、PR情報等の上記以外の情報(全文PDF)
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インデックス情報 |
- 銘柄コード
- 銘柄略称
- 開示日付
- 開示時刻
- 取扱属性
- 開示番号
- 開示履歴番号
- 表題
- 公開項目コード
- ファイル存在フラグ
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サービスガイド |
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約款 |
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主な利用方法
第三者への情報の再配信
TDnet APIサービスから取得した情報は、第三者に再配信することが可能です。
ミドルオフィス・バックオフィス業務での活用
業務上留意が必要な銘柄や開示がある場合、これに該当する開示を自動的に取得・蓄積することができます。これにより、TDnetや情報端末等を常時チェックいただく必要がなくなり、オペレーションの負荷やリスクを軽減します。
自然言語処理の活用
適時開示情報を自然言語処理等により分析をする際、分析に必要な情報を容易に取得することが可能です。
トレーディング業務への活用
リアルタイムで配信されるXBRL情報やインデックス情報をコンピュータに取り込み、システムトレードに活用することが可能です。
仕様
接続仕様書 |
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接続仕様書別紙(2024年9月29日適用) |
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なお、接続仕様書に基づくAPIの仕様をSwaggerフォーマットでも提供しております。以下のリンクよりご参照ください。
テストサーバ
検証用として、上記Swagger仕様書上にテストサーバのアクセス先やアクセスキーを記載しておりますので、ご自由にお試しください。
なお、検証に際しましては、以下の点にご留意ください。
・上記Swagger仕様書上でAPIの試行が可能です。Swagger仕様書上でリクエスト例(Curl)もご確認いただけますので、コマンド生成の参考としてご活用ください。
・「適時開示情報(インデックス)API」・「適時開示情報(書類)API」ともに、テストサーバのレスポンスはダミーデータとなります。
・「適時開示情報(インデックス)API」のダミーデータは3銘柄分となります(銘柄コード:10000、20000、30000)。本番サーバでは、銘柄コード、開示日付、訂正・削除フラグによる条件指定が可能ですが、テストサーバではこれらの条件指定はできず、必ず固定(当該3銘柄)のレスポンスが返ります。
・「適時開示情報(書類)API」のダミーデータは1ファイル分となります。本番サーバでは、開示番号及び書類種別(全文情報PDF、サマリ情報PDF、XBRL関連ファイル )による条件指定が可能ですが、テストサーバではこれらの条件指定はできず、必ず返却タイプが「"1" fileData」である固定(当該1ファイル)のレスポンスが返ります。返却タイプが「"2" fileURL」のレスポンスは確認できません。
利用料金(税抜)
Ⅰ 基本料は、7万円です。
Ⅱ 当月中に取得した適時開示資料の数に応じ、以下の計算式により、API情報料を計算します。
(a)取得した適時開示資料 ≦ 300件 の場合
API情報料 = 0円
(b)301件 ≦ 取得した適時開示資料 ≦ 2,000件 の場合
API情報料 = 50,000円
(c) 2,001件 ≦ 取得した適時開示資料 ≦ 15,000件 の場合
API情報料 = 170,000円
(d) 15,001件 ≦ 取得した適時開示資料 の場合
API情報料 = 170,000円 + {[(取得した適時開示資料 - 15,001件) ÷ 15,000 ] + 1 } × 100,000円
(注)[n]はnの整数部分。小数点以下切捨て
→(c)以降、取得した適時開示資料が15,000件を超える毎に100,000円を加算します。
Ⅲ 以上で計算した値を用いて、以下の計算式により、適時開示情報API利用料を計算します。
適時開示情報API利用料 = 基本料 + API情報料
お申込み方法