日本人の金融リテラシーと資産形成に関する国際比較に関する論点考察
第二回は「金融リテラシーとはなにか」です。


これから諸外国と日本の金融リテラシーについて比較された調査を見ていきますが、その前に、そもそも金融リテラシーとは何かを明らかにしておこうと思います。

一般的には、金融に関する知識や理解度を指すと思いますが、もう少し具体的にするために、本連載では2014年6月に金融教育推進会議（※）で定義されたものを使います。

実は、この定義も一言で表現できるものではありません。項目・年齢層別に対応づけを行った「金融リテラシー・マップ」という形になっています。これは「生活スキルとして最低限身に付けるべき金融リテラシー」の内容を具体化し、年齢層別に必要な理解水準を示しているものです。
「金融リテラシー・マップ」詳細はこちら


ただし、今後の連載で諸外国と比較する際には、より定量的に比較しやすい項目が選ばれているため、金融リテラシー・マップに記載されている項目全てが取り上げられているわけではありません。

そのうえで、諸外国との比較対象として選ばれている項目は３つです。

①「金利計算」ができる
②「主な預金商品の利息の違い」が理解できる
③「リスク」と「リターン」の関係について理解できる

この項目は、金融リテラシー・マップで最低限身に付けるべき金融リテラシーの内容として挙げられている４つの分野の中の１つ、「金融知識及び金融経済事情の理解と適切な金融商品の利用選択」、さらにその中の「金融経済教育において基礎となる重要な事項（金利（単利、複利）、インフレ、デフレ、為替、リスク・リターン等）や金融経済情勢に応じた金融商品の利用選択についての理解」に分類されています。

さらに①～③項目が年齢別に分類されています。

①金利計算に関する金融リテラシーについては、
小学校高学年では、金利の単利計算ができること中学校では、複利計算を「知っている」こととされています。

②預金商品、③リスク・リターンの関係については、
小学校高学年では、商品ごとに利息が異なることを理解していること、中学校では、リスクとリターンの関係を理解していること、高校生以上では、金融商品の利息の違いとリスク・リターンの関係について理解していることとされています。

「金融リテラシー・マップ」で分類した各項目を次回以降、諸外国と比較していきます。

※金融庁金融研究センターに設置された「金融経済教育研究会」が2013年4月に取りまとめ、公表した「金融経済教育研究会報告書」を踏まえ、同報告書の方針を推進するための諸課題への取組みについて審議することを目的に、金融広報中央委員会が設置したもの。

（金融リテラシーサポート部　石田 慈宏）

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