電力先物
当ページでは、昨今注目が集まっている電力先物について、商品の仕組み・実際の取引事例を実例を交えて紹介しています。さらに、皆様のお役に立てるよう、電力先物に関するスクールやレポートもご用意しています（すべて無料）。ご興味のある方はお気軽に問い合わせボタンよりご連絡ください。
アニメーション動画
東京商品取引所の「電力先物」や「商品先物」をご紹介するアニメーション動画です。まずはイメージを知りたい方はこちらをご覧ください。
（各動画、約2分）
「電力先物」導入企業インタビュー動画
東京商品取引所の上場商品である「電力先物」を実際に導入いただいた、企業様のインタビュー動画です。先物取引導入の「目的」・「メリット」・「デメリット」・「導入へのハードル」・「導入効果」等についてご説明いただいています。
株式会社つるエネルギー
代表取締役 鹿島 健 様
（約6分、2025年2月撮影）
株式会社リミックスポイント
執行役員 エネルギー事業部長 中込 裕司 様
（約7分、2022年6月撮影）
イーレックス株式会社
執行役員 エネルギー市場部長 河村 廉 様
（約4分、2023年9月撮影）
有識者による電力コラム
価格シグナルとしてのスパーク・スプレッド（リスク管理の実践：前編）
東京商品取引所では電力先物およびLNG先物が上場しており、両先物を活用したスパーク・スプレッドの役割にフォーカスし、発電事業者がどのようにして価格変動リスクを管理し、安定した経営を目指すか、を分かりやすく解説いただいています。また、そういった取組みが、メーカー等の電力需要家にどのような影響をもたらすかについても触れていただいています。
一般財団法人 電力中央研究所 社会経済研究所 上席研究員
遠藤 操 氏
電力ビジネスとリスクヘッジ
電力ビジネスの最前線に立たれている企業様より、「電力ビジネスのリスク」や「リスクヘッジの手段」についてご説明いただいています。
また、将来の電力情勢とその際に必要とされるリスクヘッジについても触れていただいています。
三井物産株式会社 コーポレートディベロップメント本部 商品市場部 環境・エネルギー営業室 シニアマーケティングマネージャー
津金 泰正 氏
エネルギー市場の「未来」
エネルギーの「未来」について、2030年・2050年目標を踏まえ、石炭・石油やLNG等の化石燃料の利用や次世代エネルギーの可能性について、解説いただいています。
住友商事グローバルリサーチ株式会社 経済部 担当部長 チーフエコノミスト
本間 隆行 氏
エネルギー市場の「現在」
エネルギーの「現在」について、「パリ協定」・「カーボンニュートラル」といったワードに触れながら、過去のエネルギートレンドから現在の情勢までを解説いただいています。
住友商事グローバルリサーチ株式会社 経済部 担当部長 チーフエコノミスト
本間 隆行 氏
電力先物取引によるリスクヘッジ
電力価格高騰の背景と電力先物市場について解説いただいています。
先物取引の注意点や市場のプレーヤー、先物取引のメカニズムを紐解く内容となっています。
兵庫県立大学 政策科学研究所 所長・博士（法学）・教授
草薙 真一 氏
日本の電力市場
電力市場にフォーカスを当て、電力の全面自由化から現状の制度である「経過措置」「常時バックアップ」「最終保障供給」「FIT/FIP」等について分かり易く解説いただいています。
兵庫県立大学 政策科学研究所 所長・博士（法学）・教授
草薙 真一 氏
電力先物スクール
電力先物取引の普及啓発を目的に電力先物スクールを開催しています。スクールでは商品先物取引の基礎から電力先物取引の活用までを説明します。これまで約200社の企業様にご利用いただいております。
商品先物取引の経験がない方や、今後、電力先物取引の利用を検討されている事業者の皆様にとって知識を深める機会となれば幸いです。
スクールは無料ですのでお気軽に問い合わせください。
また、より多くの方に電力先物スクールを受講していただけるようスクール動画を公開しています。併せてご活用ください。
なおこの動画は、2022年以前に制作されたものも含まれており一部内容については現行の制度と異なる部分がございます。今後、随時更新予定です。
基礎編②「取引のルール」
応用編①「電力先物取引の商品設計と基本ルール」
応用編②「電力先物取引の利用方法」
応用編③「電力先物の会計処理及び取引の注意点」
テーマ編「まず、最初に始めること」
テーマ編「電力先物のしくみ」(基礎・取引対象と決済）
テーマ編「先物を利用した価格固定とは」
テーマ編「証拠金はいくら用意したらよいの？」
テーマ編「電力先物の価格はどこで確認できるの？」
テーマ編「先物を利用したヘッジ体制の構築に向けて」
電力先物マンスリーレポート
毎月、電力市場および電力先物市場に関するレポートを発行しています。これまで多くの企業様にご利用いただいております。
レポートは無料ですので購読を希望される方はお気軽に問い合わせください。
レポートイメージ（抜粋） ※購読登録後、全文をお読みいただけます。
電力先物におけるヘッジ会計適用
東京商品取引所は、2024年7月から、電力先物の実務に関わる電気事業者、専門的知見を有する公認会計士、学識経験者など有識者による「電力先物におけるヘッジ会計適用に向けた検討会」を設置し、検討を行ってまいりましたが、今般、経済産業省とともにとりまとめ、2025年2月6日に公表いたしましたのでお知らせします。
JJ-Link
JJ-Linkとは、現物・先物の取引間の連携サービスとして、TOCOMの先物ポジションに相当する現物をJEPXのスポット取引で調達するサービスのことです。同サービスは2段階で開始され、2024年10月28日開始の第1段階では、TOCOM ・JEPX間の情報連携により先物取引と現物取引の結びつきを確認するサービスを提供します。
JJ-Link詳細については、2024年9月20日に開催しました日本卸電力取引所（JEPX）・日本取引所グループ 東京商品取引所（TOCOM）共催電力セミナー「JEPXスポット市場とTOCOM先物市場の連携サービス『JJ-Link』について」の講演資料およびアーカイブ動画をご覧ください。
関連ニュース
電力先物市場のあゆみと概要
電力先物取引は、東京商品取引所において2019年9月に試験上場による取引を開始し、2022年4月に本上場へと移行しました。
電力価格変動リスクのヘッジツールとして、電力先物取引の利用が浸透してきており、取引高と市場参加者数は増加傾向にあります。
TOCOM電力先物市場の概要については、2024年9月20日に開催しました日本卸電力取引所（JEPX）・日本取引所グループ 東京商品取引所（TOCOM）共催電力セミナーでの講演資料およびアーカイブ動画をご覧ください。
参考情報
経済産業省による「電力先物」についてのコラム
問い合わせ先
株式会社東京商品取引所 総合業務室（営業担当）
E-mail：deri-w@jpx.co.jp