商品先物取引について

商品先物取引の定義

商品先物取引とは、

  1. ある特定の商品を
  2. 一定数量
  3. 予め定められた価格で
  4. 将来の一定期日に受渡しをする、契約の取引です。

但し、将来の一定期日(納会日)までに、転売・買戻しの差金決済を行うことによって、契約から離脱することもできます。

先物取引と現物取引との相違

現物取引は、契約の締結時期と契約履行の時期がほぼ同時期ですが、先物取引では、商品の受渡しと代金の支払いは将来に設定されており、契約締結と契約履行の時期が異なります。

公正な価格形成の場

商品先物を含むデリバティブ市場では、現物を取り扱う企業の他にも、個人投資家・機関投資家など様々なプレーヤーが参加しており、上場商品に関する多量の情報が集約されることで、公正で透明性の高い価格形成が行われています。
こうして形成された先物価格は公表され、信頼性の高い指標価格として利用されています。

商品先物取引の特徴

  • 総約定代金の5~10%程度の証拠金を預託することによって取引が可能です。
  • 証拠金によって資金効率の高い取引が可能となる一方、投資家は適切にリスクを管理することが求められます。
  • 希望すれば商品を授受できますが、納会日までに当初の取引と反対の取引を行うことによって、差金決済だけで取引を終了することができます。
  • 価格が上がるときだけではなく下がるときにも利益を得る機会があります。
  • 現物を保有している場合、現物の取引と同時に商品先物取引を利用することによって、価格変動リスクを回避することが出来ます。

標準化された取引

商品先物取引では、各契約の満期(限月:げんげつ)、受渡しに供用できる商品の品質、受渡単位、受渡場所、立会時間、呼値(よびね)、売買単位などの条件が標準化されています。

取引の呼値と単位

取引の基本となる取引数量は「単位(または枚)」で表され、1単位あたりの商品の数量を取引単位といいます。1単位あたりの重量や容量などは商品ごとに定められています。大阪取引所の「金標準先物取引」の場合、取引単位は1kgですが、実際の売買約定の対象となる価格は1g当たりの価格で表示されています。これを「呼値」と言います。 例えば、金を1g当たり5,000円で1単位取引した場合は、実際にはその1000倍の500万円の取引をしたことになります。

取引の決済期限

先物取引において契約を最終的に終了しなければならない月のことを「限月」と言い、取引は限月ごとに行われています。それぞれの限月ごとに納会日が決められており、それまでに反対売買で決済されなかった取引は受渡しにより決済することになります。

証拠金取引

取引に参加するために必要な担保金であり、また取引を決済するまでは定められた金額を維持することが必要です。 証拠金額の計算は、証拠金計算方法であるSPAN®(スパン)に基づいて行われます。

スパンに基づく証拠金計算で算出された額からネット・オプション価値の総額(注1)を差し引いた額を証拠金所要額といい、これに受渡証拠金を加算したものを取引証拠金維持額といいます。この維持額は取引を行うために必要な最低証拠金額であり、委託者証拠金として受託取引参加者により計算結果以上の預託を求められることがあります。

取引証拠金所要額 = スパン証拠金 - ネット・オプション価値の総額
取引証拠金維持額 = 取引証拠金所要額 + 取引受渡証拠金(注2)

  • ネット・オプション価値の総額:買オプション価値の総額 - 売オプション価値の総額
    買オプション価値の総額 = ロング・ポジション(買い超建玉)× 帳入値段 × 取引倍率
    売オプション価値の総額 = ショート・ポジション(売り超建玉)× 帳入値段 × 取引倍率
  • 取引受渡証拠金:商品市場において受渡しにより決済を行う場合に必要となる証拠金額

スパンにより証拠金計算の基礎となる変数は、日本証券クリアリング機構が決定し、配信します。
詳細につきましては、日本証券クリアリング機構のウェブサイトをご覧ください。

日本証券クリアリング機構icon-block