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本資料はJPX総研の著作物であり、本資料の全部又は一部を、いかなる形式によっても、JPX総研に無断で複写、複製又は転載することはできません。 本資料は、株価指数への理解を高めるために作成された資料であり、有価証券の売買等に関する勧誘等を行うためのものではありません。 また、JPX総研は、本資料を利用される方が、本資料に記載された情報を利...

別紙2試算モデルのパフォーマンスなどポイント 800 1,000 1,200 1,400 1,600 1,800 2,000 2,200 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 TOPIX JPXプライム150遡及試算 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 入替銘柄数9 19 26 11 7 12 23 15 20 回転率(時価総額ベース・片道)※5.1% 9.4% 13.4% 3.9% 2.0% 4.5% 9.2% 9.2% 6.3% (1)参考パフォーマンス (2)定期入替時の回転率 ※12013年8月29日を1,000ポイントで基準化。 ※2「JPX...

2023年6月12日各位株式会社東京証券取引所野村総合研究所が提供する有価証券受発注管理システム(SBA)と CONNEQTORとの直結機能の提供を開始します株式会社東京証券取引所(以下「東証」)は、ETF市場の流動性向上を目指して、RFQ(R equestForQuote)プラットフォームであるCONNEQTORのサービスを20 21年2月から開始し、それ以来、利用者の皆様からのニーズを踏まえ、新たな機能の開...

1 2023年6月15日各位株式会社東京証券取引所 ESG関連ETF・ETNの純資産残高が4,000億円を突破しました。 東京証券取引所(以下「東証」)に上場するESG関連ETF・ETN1の合計純資産残高2が4,000億円を突破しましたのでお知らせします。 出典:Bloomberg、適時開示注:各年年末時点。 2023年は6月14日時点。 1運用会社からESG関連商品として申告のあったETF・ETN(今後申告される見込み...

日時/会場講義テーマ主な内容講師会社・役職等 【第1回】 2022年 12月14日(水) (16:30~18:30) 七十七銀行本店新規上場の概要 ◼一般市場やTPM市場の紹介 ◼上場制度、取引所審査 ◼審査事例等宇壽山図南株式会社東京証券取引所上場推進部課長上場に向けた内部管理体制の構築 ◼内部統制の構築 ◼予実管理の構築 ◼監査法人との付き合い方伊藤俊哉氏株式会社KIC取締役CSO(...

2022年11月16日各位株式会社七十七銀行国立大学法人東北大学株式会社東京証券取引所 「IPO経営人材育成プログラムTOHOKU~77BK×東北大学×JPX~」 の開講について株式会社七十七銀行(以下「七十七銀行」とする)、国立大学法人東北大学(以下「東北大学」 とする)ならびに株式会社東京証券取引所(以下「東証」とする)は、上場を目指す企業の経営者層の人材育成を目的とした「IPO...

2022年11月24日各位株式会社日本取引所グループ株式会社東京証券取引所株式会社大阪取引所 「大阪スタートアップ成長支援塾」の開講について日本取引所グループ大阪本社(この大阪本社内に事業拠点を置く株式会社大阪取引所及び株式会社東京証券取引所の関連部署を含む。 以下同じ。 )、大阪府及び大阪市は、2023年 1月から「大阪スタートアップ成長...

2022 Japan Exchange Group, Inc. Exchange & beyond 大阪スタートアップ成長支援塾の開講と 2023年の取組み 株式会社大阪取引所_総合管理室 2022年11月24日株式会社東京証券取引所_上場推進部大阪IPOセンター ©2022 Japan Exchange Group, Inc. (注)JPX大阪本社は日本取引所グループ大阪本社の略称 JPX大阪本社には大阪取引所の他、東京証券取引所上場推進部など日本取引所グループ各社の事業拠点が存在 1...

2022年12月6日各位株式会社東京証券取引所 CONNEQTORへの接続を提供する証券会社として、新たに東洋証券が参加します株式会社東京証券取引所は、ETF市場の流動性向上を目指して、RFQ(RequestF orQuote)プラットフォーム、CONNEQTORのサービスを昨年2月より開始しています。 CONNEQTORへの接続を提供する証券会社として、新たに東洋証券が参加しますのでお知らせします。 同社は、CONNEQTORの...

2023年1月17日各位株式会社東京証券取引所上場部英文開示実施状況調査結果(2022年12月末時点)の公表について 株式会社東京証券取引所は、海外投資家の利便性の向上を図り、上場会社より 開示された情報に基づく適切な投資判断ができるよう、上場会社の英文開示を 促進してまいりました。 その一環として、2019年より上場会社に対して「英文開示実施...