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商品の歴史

年 月 日 大阪取引所
（旧大阪証券取引所）		 東京証券取引所
1985
（昭和60）		 10 19 長期国債先物取引開始
1987
（昭和62）		 6 9 株式先物市場開設 株券先物取引「株先50」取引開始
1988
（昭和63）		 4 30 国債先物システム売買開始
7 8 超長期国債先物取引開始
9 3 日経225先物取引開始 TOPIX先物取引開始
1989
（平成1）		 6 12 日経225オプション開始
10 20 TOPIXオプション取引開始
12 1 米国財務省証券（T-Bond）先物取引開始
12 18 日経225オプション取引のシステム売買を開始
1990
（平成2）		 5 11 長期国債先物オプション取引開始
1994
（平成6）		 2 14 日経300先物・オプションの取引を開始
4 20 受渡決済に係る国債DVPの導入
1996
（平成8）		 2 16 中期国債先物取引開始
4 1 日経300先物取引に係る限月間スプレッド取引開始
1997
（平成9）		 5 16 日経225先物取引に係る限月間スプレッド取引開始 TOPIX先物取引に係る限月間スプレッド取引開始
7 18 株券オプション取引開始 株券オプション取引開始
1998
（平成10）		 1 23 東証電気機器株価指数先物取引開始
3 13 東証輸送用機器株価指数先物取引開始
4 2 東証、新指数の算出、公表を開始（TOPIX Core30等)
4 10 東証銀行業株価指数先物取引開始
6 15 業種別株価指数先物・オプション取引開始
10 5 TOPIX先物取引に係る立会外対当取引開始
11 2 新先物／オプション売買システム稼働
1999
（平成11）		 1 25 J-NET市場開設
3 15 J-NETに当日取引導入
4 13 システム売買へ完全移行
5 6 システム売買へ完全移行
11 29 先物・オプション取引の立会外大口取引開始
2000
（平成12）		 8 14 国債先物取引に係る限月間スプレッド取引開始
9 18 国債先物・オプション取引に係るイブニング・セッション取引開始
10 30 証拠金所要額の計算にSPAN(R)*を採用
緊急取引証拠金制度の導入		 証拠金所要額の計算にSPAN(R)*を採用
11 20 中期国債先物オプション取引の導入
11 29 株価指数先物・オプションの立会外取引制度を導入
2001
（平成13）		 1 29 緊急取引証拠金制度の導入
6 11 S&P/TOPIX 150先物取引、同オプション取引開始
11 1 T-Bond先物上場廃止
2002
（平成14）		 5 31 中期国債先物オプション取引の休止（平成14年9月限月より）
9 10 超長期国債先物取引の休止（平成14年12月限月より）
2003
（平成15）		 1 14 デリバティブの清算機関として有価証券債務引受業を開始
2004
（平成16）		 2 2 清算機関を株式会社日本証券クリアリング機構に変更
2005
（平成17）		 2 21 デリバティブ清算システムの稼働開始
4 25 Russell/Nomura Prime インデックス先物取引開始
2006
（平成18）		 7 18 日経225mini取引開始
2007
（平成19）		 2 26 株券オプション取引に係る立会外大口取引制度導入
3 12 オプション取引に係る立会外取引制度の導入(TOPIXオプション、株券オプション、長期国債先物オプション)
4 1 株券オプション取引サポート・メンバー制度の導入
9 18 イブニング・セッション（株価指数先物・オプション取引について16時30分から19時までの取引時間）の開始
2008
（平成20）		 6 1 TOPIXオプション取引流動性供給参加者制度を導入
6 16 ミニTOPIX先物取引、TOPIX Core30先物取引、東証REIT指数先物取引を開始
指数先物・オプション取引に係るイブニング・セッションを開始
指数先物取引サポート・メンバー制度を導入
10 14 イブニング・セッションの取引時間延長（取引時間を20時までに延長）
11 4 コロケーション・サービスの開始
2009
（平成21）		 4 1 株券オプションにマーケットメイカー制度を導入
3 23 ミニ長期国債先物取引開始
6 12 国外取引参加者制度の創設
7 21 大証FXの取引開始
10 5 新オプション取引システム「Tdex+（LIFFE CONNECTR）」の稼働
2010
（平成22）		 7 20 イブニング・セッションの取引時間延長（取引時間を23時30分までに延長）
7 26 日経平均・配当指数先物取引、TOPIX配当指数先物取引、TOPIX Core30配当指数先物取引を開始
2011
（平成23）		 2 14 新デリバティブ売買システム「J-GATE」稼働
7 19 ナイト・セッション開始（取引時間を午前3時までに延長）
9 26 長期国債先物のNYSE Liffeとの移管取引が開始
11 21 先物取引システムを「Tdex+（LIFFE CONNECTR）」に統合
取引時間の延長（国債先物取引、指数先物取引及び指数オプション取引）
2012
（平成24）		 2 27 日経平均VI先物取引開始
5 28 NYダウ先物取引開始
2013
（平成25）		 1 1 株式会社東京証券取引所グループと株式会社大阪証券取引所が合併し、日本取引所グループ発足
7 16 大阪証券取引所のデリバティブ取引に係る清算機関を日本証券クリアリング機構（JSCC)に一本化
2014
（平成26）		 3 24 大阪証券取引所と東京証券取引所のデリバティブ市場を統合し売買システムをJ-GATEに一本化
CNX Nifty先物取引（2015年11月からインドNifty50先物取引に名称変更）の取引開始（2018年7月17日上場廃止）
「株式会社大阪証券取引所」から「株式会社大阪取引所」に商号を変更
大証NYダウ先物をNYダウ先物に名称変更
大証FXをOSE-FXに名称変更
4 7 超長期国債先物取引再開
10 23 OSE-FX取引休止
11 25 JPX日経インデックス400先物取引開始
株式会社日本証券クリアリング機構と清算システム機能を統合
2015
（平成27）		 5 25 Weeklyオプション取引開始
2016
（平成28）		 7 19 デリバティブ売買システム「J-GATE」のリプレース
東証グロース市場250指数先物取引（旧：東証マザーズ指数先物取引）、台湾加権指数先物取引、FTSE中国50先物取引、JPX日経インデックス400オプション取引を開始
取引時間の拡大（指数先物取引に係る日中立会開始時刻を午前8時45分に前倒し、ナイト・セッション終了時間を午前5時30分までに延長）
2018
（平成30）		 6 25 フレックス・オプション取引開始
2018
（平成30）		 7 17 日経225先物及び日経225オプションが最大８年まで取引可能に
2019
（令和元）		 10 1 日本取引所グループによる東京商品取引所の子会社化（完全子会社化は11/1）
※以降、大阪取引所・東京商品取引所に関する商品の歴史
2020
（令和2）		 7 27 東京商品取引所から大阪取引所へ、一部の商品先物・商品先物オプション（貴金属・ゴム・農産物）を移管
（中京石油・エネルギーは、東京商品取引所に残留）
2021
（令和3）		 9 21 新デリバティブ売買システム「J-GATE3.0」の稼働
フレックス先物取引、CME原油等指数先物取引を開始
ナイト・セッション終了時間を午前６時まで延長し、指数オプション取引については日中立会の開始時刻を8時45分に前倒し
10 1 コンプレッション取引の導入
2022
（令和4）		 4 4 電力先物を本上場、LNG（プラッツJKM）先物を試験上場
9 23 デリバティブの祝日取引開始
2023
（令和5）		 5 29 以下の6商品の取引開始
・TONA3か月金利先物取引
・日経225マイクロ先物取引
・日経225ミニオプション取引
・S&P/JPX 500 ESGスコア・ティルト指数先物取引
・FTSE JPXネットゼロ・ジャパン500指数先物取引
・日経平均気候変動1.5℃目標指数先物取引

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