- 2016/07/19 更新
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J-NET取引
J-NET取引とは
J-NET取引は、競争売買市場から独立したJ-NET市場において行う、立会によらない先物・オプションをいいます。
制度概要
対象となる取引
次に掲げる取引における全銘柄とします。
- 日経225先物
- 日経225mini
- TOPIX先物
- ミニTOPIX先物
- JPX日経400先物
- 東証マザーズ指数先物
- TOPIX Core30先物
- RNプライム指数先物
- 東証銀行業株価指数先物
- NYダウ先物
- インドNifty50先物
- FTSE中国50先物
- 日経平均・配当指数先物
- TOPIX配当指数先物
- TOPIX Core30配当指数先物
- 日経平均VI先物
- 東証REIT指数先物
- 中期国債先物
- 長期国債先物
- ミニ長期国債先物
- 超長期国債先物
- 日経225オプション
- TOPIXオプション
- JPX日経400オプション
- 長期国債先物オプション
- 有価証券オプション
- 台湾加権指数先物は対象外です。
取引時間
指数先物(日経平均VI先物を除く)・指数オプション
8:20～16:00
16:15～翌5:30
日経平均VI先物
8:20～16:00
16:15～19:00
JGB先物・JGBオプション
8:20～15:15
15:25～翌5:30
有価証券オプション
8:20～16:00
呼値の単位
呼値の単位は、以下のとおりです。
| 取 引 | 呼値の単位 |
|---|---|
| 有価証券オプション取引を除く全商品 | 0.0001円又は0.0001ポイント |
| 有価証券オプション取引 | 10銭(一部の銘柄については1円) |
呼値
次のとおり計算した値幅内。（当日における呼値の制限値幅を超える値段での取引も可能。）
| 区 分 | 値 幅 |
|---|---|
| 日経平均VI先物 | DCB基準値段 ± 当取引日の呼値の制限値幅の基準値段 × 20％ |
| 日経平均・配当指数先物 | DCB基準値段 ± 当取引日の呼値の制限値幅の基準値段 × 10％ |
| TOPIX配当指数先物 | |
| TOPIX Core30配当指数先物 | |
| 日経225先物 | DCB基準値段 ± 当取引日の呼値の制限値幅の基準値段 × 8％ |
| 日経225mini | |
| TOPIX先物 | |
| ミニTOPIX先物 | |
| JPX日経400先物 | |
| 東証マザーズ指数先物 | |
| TOPIX Core30先物 | |
| 東証銀行業株価指数先物 | |
| 東証REIT指数先物 | |
| RNプライム指数先物 | |
| NYダウ先物 | |
| インドNifty50先物 | |
| FTSE中国50先物 | |
| 中期国債先物 | DCB基準値段 ± 当取引日の呼値の制限値幅の基準値段 × 0.5％ |
| 長期国債先物 | |
| ミニ長期国債先物 | |
| 超長期国債先物 | |
| 日経225オプション | 立会に係る呼値の制限値幅の基準値段(銘柄により異なる) ±
(前取引日の対象株価指数の終値 × 11％※1 + |直近の対象株価指数値※2 - 前取引日の対象株価指数終値|) |
| TOPIXオプション | |
| JPX日経400オプション | |
| 長期国債先物オプション | DCB基準値段 ± 当取引日の権利行使対象長期国債先物取引の呼値の制限値幅の基準値段 × 0.5％ |
| 有価証券オプション | 立会に係る呼値の制限値幅の基準値段(銘柄により異なる) ±
(当日の原資産に係る制限値幅の基準値段×8% + ｜直近の原資産価格 - 当日の原資産に係る呼値の制限値幅の基準値段｜) |
- DCB基準値段の詳細については「即時約定可能値幅制度」を参照ください。
- 直近3限⽉及びWeeklyオプションは8％。
- 原資産を同じくする先物価格から逆算した値を⽤いる。
J-NETコンボ取引
J-NETコンボ取引は、複数銘柄（最大6銘柄）のJ-NET取引を同時に成立させることが可能であり、構成する銘柄のすべてが約定条件に該当するときに限り、成立します。
これにより、ストラテジーをJ-NET取引で執行するような場合に、ストラテジーに係る一部の銘柄が未執行となるリスク（legging risk）を排除することが可能になります。
なお、取引対象銘柄は、すべて当社が別に定める取引グループ内に属するものである必要があります。
取引の最小数量
1単位以上の数量で取引を行うことができます。
値洗い・建玉及び決済・証拠金・参加者負担金について
各銘柄における売付け又は買付けとして取扱います。（立会により成立した取引と同様に取扱うこととなります。）
取引高及び約定値段についての取引参加者への通知及び公表
取引終了後、報道機関に資料を配布します。J-NET取引について合算した各銘柄の取引高、四本値を公表します。 翌日に、当ウェブサイト（大阪取引所日報）に掲載します。
利用方法
現物の立会外取引とJ-NET取引をそれぞれ同時に行うことができることから、次のような戦略・取引を容易に行うことができます。
- EFP（Exchange for Physical）取引（現物バスケットと先物を"交換"する取引）
- オプションの戦略（ストラングル、カレンダースプレッド等）
- 先物とオプションの組合せの戦略（先物をオプションでヘッジする戦略等）
上記の利用方法の他、マーケットインパクトを回避して、現物・デリバティブのポジションを同時に保有又は調整することができるため、様々な戦略を行うことができます。
要綱等
制度要綱は以下のページをご覧ください。
