わが国は、とうもろこしの供給のほぼ全量を輸入に頼っており、その大部分が米国産です。用途の約7割が飼料用、残りが食品用などです。 飼料用は、飼料用とうもろこしの8割以上が配合飼料の原料として養豚用、乳牛用、肉牛用、養鶏用などに使用されています。 食品用は、その7割がコーンスターチに加工された後、ブドウ糖、水飴、異性化糖などの糖化用として、また繊維、紙類の糊料、食品原料などに用いられ、残りの3割はグリッツなどに加工され、蒸留酒、ビールなどの発酵原料になります。またそのままコーンフレーク、ポップコーンなどの菓子類や味噌などの製造原料にも使用されています 。
とうもろこしの価格はアメリカの主要な生産地域であるコーンベルト地帯の作柄に大きく影響されます。輸入品であるため、為替や輸送運賃の変動、転作が可能な大豆、小麦の動向も注意しなければなりません。アメリカ農務省（USDA）から発表される在庫率や輸出量の推移に加え、最近では、原油価格の変動に影響されるバイオエタノール需要にも注意が必要です。
また、目覚ましい経済発展を遂げる中国の動向にも目が離せません。所得の増加で肉の消費が急増していますが、一般的に牛肉1㎏の生産に７kgの飼料が、豚肉1㎏には4㎏、鶏肉1㎏には2kgの飼料が必要と言われており、中国の食生活の変化は飼料用とうもろこしの価格に大きな影響を及ぼしますので、今後の動向に注意が必要です。
なお、大阪取引所で上場されているとうもろこしの標準品は、「アメリカ合衆国産黄とうもろこしのうち、アメリカ合衆国農務省穀物検査規格No３（未通関のものに限る）」となっています。
（※）とうもろこし先物の取引対象は未通関貨物ですので受渡しの際に消費税は課されませんが、受渡終了後に貨物を通関させる際には消費税が課されます。
とうもろこしや大豆などの農産物は収穫時期により、当年度以前に既に収穫されたもの（旧穀）と当年度にこれから収穫されるもの（新穀）で別物のように価格が変動することがあり、春から新穀が収穫されるまでを天候相場、収穫後から春前までを需給相場と呼ぶこともあります。
新穀と新穀限月、旧穀と旧穀限月は、CBOT（CMEグループ内の取引所で農産物を上場している取引所）と、大阪取引所は以下の対応となっています。
このように暦年の途中で旧穀から新穀に変わるため、米国農務省（USDA：U. S. Department of Agriculture）が公表している農産物の各種統計のように、収穫から次の収穫直前までを一サイクルとする収穫年度を基準に作成されているものが多くみられます。 例えば、米国のとうもろこし及び大豆の収穫年度は、毎年 9 月 1 日を期初とし、翌年 8 月末を期末となっているので、X0／X1 年度といえば、 X0 年 9 月 １ 日から X1 年 8 月末日までの期間を指しており、X0 年産の新穀が計上されています。収穫年度は、おおむね各国で作物が収穫される時期を期首としているため、国、作物によって収穫年度の開始月は異なることになります。
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