よくあるご質問（株価指数関連）

当ウェブサイトに掲載している情報
株価指数の仕組み等

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Q1. 各種株価指数の指数値は、どこを見れば分かりますか。: A1. マーケット情報の指数値情報をご参照ください。
リアルタイム株価指数値一覧

Q2. 各種株価指数の構成銘柄は、掲載していますか。: A2. 指数ラインナップページの構成銘柄の項目をご参照ください。
指数ラインナップ

Q3. 日経平均株価について知りたい。: A3. 日経平均株価は、1970年より日本経済新聞社が算出・公表を続けている指数です。
東証プライム市場上場銘柄のうち、市場を代表する225銘柄を対象に算出しています。
詳しくは下記の日本経済新聞社ウェブサイトをご覧になるか、日本経済新聞社に直接お問合せください。
日経電子版・日経平均プロフィル

Q4. ベータ値の取得方法を知りたい。: A4. TOPIX β VALUEにつきましては、JPXデータクラウドでご購入いただけます。以下のページをご参照ください。
TOPIX β VALUE

株価指数の仕組み等

Q1. 株価指数とは何ですか。: A1. 株価指数とは、一言でいえば、上場銘柄全体の値動きをあらわす指標です。株式市場全体が上がったか下がったかを見る物差しと考えれば理解しやすいでしょう。

株式投資を行う場合、個別銘柄の値動きを把握することは当然重要なことですが、同時に、投資判断の目安として、株式市場の大きな動きを把握することも欠かすことはできません。このように、株価指数は、株式市場の動きをあらわす指標として、投資判断を行ううえで欠かせない要素の一つとなっているわけです。

ＪＰＸ総研では、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークである「TOPIX（東証株価指数）」や投資者にとって魅力の高い銘柄400銘柄を対象とした「JPX日経インデックス」のほか、TOPIXの補助指数として規模別指数、業種別株価指数、そして、対象銘柄を時価総額と流動性の観点から6区分した「TOPIXニューインデックスシリーズTOPIX Core 30等」等など多数の株価指数を算出、公表を行っています。
株価指数ラインナップ

Q2. ベンチマークとは何ですか。: A2. 株価指数は、指標としての役割だけでなく、資産運用との関わりでは「ベンチマーク」という重要な役割を果たしています。ベンチマークとは、運用成績を評価する際の基準となる指標のことです。
例えば、1年間で130％になった投信Aと、150％になった投信Bがあったとします。どちらの投信の運用成績も良かったように見えますが、はたしてどうでしょうか。TOPIX（東証株価指数）の動きと比較して運用成績の評価を進めてみましょう。

投信Aの運用成績はTOPIXの上昇と比べると下回っていること、逆に投信Bの運用成績はTOPIX の上昇と比べても上回っていることがわかります。
TOPIXは、株式市場全体の動きをあらわしていますので、TOPIXの動きと比較することによって、その投信の運用成績が「株式市場の標準を下回った」ものなのか、逆に、「株式市場の標準を上回った」ものなのかを把握することができるのです。
実際に、国内の機関投資家の大半は、このようにTOPIXの動きと、自分達の運用結果を照らしあわして、自分達の運用成績の良し悪しについて評価を行っているのです。

Q3. 株価指数を利用した取引にはどのようなものがありますか。: A3. 株価指数は、複数の上場銘柄の動きを総合的にあらわすものであることから、特に年金運用や投資信託の運用など、多額の資金を多くの銘柄に分散投資する際の運用の対象・目標としての役割を果たしています。

株価指数そのものは、株価をベースに計算した結果に過ぎませんので、直接売買することは出来ません。また、株価指数の計算方法にあわせるべく株式を買い集めようとしても、あまりにも多くの株を買わねばならず、個人投資家のレベルでこれを実現できる人は極めて限られてしまいます。

とはいっても投資家のニーズとして、株価指数に連動する商品を購入したいというニーズがあっても不思議ではありません。投資信託各社では、こうしたニーズに応えるべく、各種インデックス型投信を販売しております。

インデックス型投信とは、TOPIXなどの株価指数に連動する運用成果をめざす株式投資信託です。例えば、TOPIX連動型ファンドは、「TOPIXを超える運用成果は望まないが、TOPIX並み、つまり、株式市場全体の標準並みの運用成果は確保したい。」という投資家向きのものです。

また、東証では、TOPIXを対象とした先物・オプション取引市場を開設しております。先物・オプション取引の機能・利用法については、当ウェブサイトにも解説がありますので併せてご参照ください。

こうした株価指数を利用した運用は、現在では、株式運用における基本的な手法の一つとなっています。

Q4. 世界の主な株価指数にはどのようなものがありますか。

A4. 表のとおり、世界における株価指数の多くは、「時価総額加重型」となっています。米国においても機関投資家の多くは、NYダウではなく、「時価総額加重型」であるS&P 500やNASDAQ総合株価指数を使用しており、世界的な潮流は「時価総額加重型」へ移っているようです。

時価総額加重型	株価平均型
TOPIX（日本） JPX日経インデックス400（日本） S&P500（アメリカ） NASDAQ総合株価指数 FT-SE100（イギリス） DAX（ドイツ） CAC40（フランス）ハンセン指数（香港）ストレイト・タイムス指数（シンガポール）	日経平均株価（日経225） NYダウ（アメリカ）

Q5. 日経225は「株価平均型」の株価指数ですが、「時価総額加重型」であるTOPIXと計算方法はどのような違いがあるのでしょうか。: A5. 「株価平均型」の株価指数とは、計算の対象となっている銘柄（これを「構成銘柄」といいます）の個々の株価を足しあわせ、それを一定の数で割ることにより、いわゆる｢平均株価｣として計算されるものです。日本経済新聞社が算出、公表する「日経平均株価 (日経225)」はこの計算方法を採用しています｡
「株価平均型」の計算式
株価指数の値＝構成銘柄の株価の合計 ÷ 一定の数

これに対し、「時価総額加重型」の株価指数とは、構成銘柄の時価総額（これは、株価に上場株式数を掛け合わせたもので、その銘柄の資産価値を表します）の合計額を、ある一定時点の時価総額の合計額で割るものです。
ある過去の一定時点と比較して、計算時点の時価総額がどれくらい増えたか減ったかということを表すものであり、資産としての株式の価値の変動を示すものといえます。
「時価総額加重型」の計算式
株価指数の値＝構成銘柄の時価総額の合計 ÷ ある一定時点の時価総額

日本株の運用で一般的に利用されることの多い「TOPIX (東証株価指数)」も、この時価総額加重型の株価指数です。TOPIXは、昭和43年1月4日における東証市場第一部全体の時価総額を基準として、現在のTOPIX構成銘柄の時価総額がどれくらい増減しているかを表したものであり、ＪＰＸ総研が算出、公表しています。

これら両タイプにはそれぞれ一長一短があります。しかし、資産運用のため、運用成績評価の基準として利用するのであれば、一般的には、時価総額加重型の株価指数の方が適していると言われています。
なぜなら、時価総額加重型の株価指数は、株式市場の全体または一部の時価総額の動きを示すという点で、ファンドの資産価値の増減を直接的な問題とする年金や投信といった資産運用と、より密接に関連していると言えるからです。我が国の資産運用において、TOPIXが一般的に用いられている理由の一つはこうした点にあります。
ちなみに、仮に構成銘柄が同一であったとしても平均株価が上下することと、そのファンドの資産価値、すなわち時価総額が増減することは必ずしも関連はしていません。したがって、株価平均型の株価指数の値動きだけをみていたのでは、ファンドの運用状況を見誤るおそれもあるといわれています。

Q6. TOPIXの算出方法について詳しく知りたい。

A6. TOPIX（東証株価指数）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマーク（＝株価指数）であり、浮動株ベースの時価総額加重方式により、ＪＰＸ総研が算出、公表を行っています。
TOPIXは日本の株式市場ほぼ全体の資産価値の動きを表していることになるので、多くの銘柄に分散して投資する年金や投資信託の運用の目標として適しているということになります。

ここで、TOPIXの計算式について示しておきます。
TOPIX = （本日のTOPIX構成銘柄の時価総額 ÷ 基準時価総額） × 100

TOPIXは、昭和43年1月4日における東証市場第一部全体の時価総額を基準として、現在のTOPIX構成銘柄の時価総額がどれくらい増減しているのかということを表しています。なお、この基準となる時価総額を「基準時価総額」といいますが、この数値は、新規上場や上場廃止など、市況変動以外の要因で時価総額が変動する場合には、連続性を維持するために、その都度修正されます。

簡単な例で実際にTOPIXを計算してみましょう。
仮にTOPIX構成銘柄が2銘柄（A銘柄とB銘柄）のみと仮定します。そして、ある日、例えば4月1日における各銘柄の株価、上場株式数、時価総額は次のようになっていたとします。

	株価	上場株式数	時価総額
A銘柄	600円	2,000万株	120億円
B銘柄	2,000円	1,000万株	200億円

この場合、A銘柄の時価総額（600円×2,000万株＝120億円）と、Ｂ銘柄の時価総額（2,000円×1,000万株＝200億円）を合わせたTOPIX構成銘柄全体の時価総額合計は320億円となります。仮に基準時価総額を20億円とした場合、TOPIXは、先程の計算式に数値をあてはめ、次のように 1,600ポイントと計算されるのです。
4月1日のTOPIX ＝ (320億円 ÷ 20億円) × 100 ＝ 1,600ポイント

ここで、翌2日に各銘柄の状態は次のようになったとしましょう。

	株価	上場株式数	時価総額
A銘柄	700円	2,000万株	140億円
B銘柄	2,000円	1,000万株	200億円

A銘柄の株価が100円上昇して700円となり、それ以外の条件は変わらなかったわけです。この場合、TOPIX構成銘柄の全体の時価総額は、同様の計算をすると340億円となるため、4月2日のTOPIXは、(340億円 ÷ 20億円) ×100 ＝ 1,700ポイントと計算されます。

ここで4月1日から2日にかけての市場全体の時価総額の動きを見てみると、市場全体の時価総額は、320億円から340億円と、6.25％増加しています。この時、TOPIXも1,600ポイントから1,700ポイントへと6.25％上昇しています。

こうした簡単な事例からもご理解いただけるかと思いますが、TOPIXは株式市場のほぼ「全体」の「時価総額の動き」を、正確に表している株価指数ということができます。

Q7. TOPIXの指数値はどこで入手できますか。: A7. TOPIXのデータは、当ウェブサイトでリアルタイムに把握することができます。また、ＪＰＸ総研および東証の発行する各種統計データ集、新聞、NHKニュース、情報ベンダー端末などで知ることができます。

ＪＰＸ総研では、TOPIXの他にも、TOPIXを構成する銘柄を、業種別及び規模別に区分して、それぞれ業種別指数、規模別指数として算出、公表を行っています。こうした指数は、株式市場の動きをより詳細にあらわすという役割を果たしており、 TOPIXを補完する指数として、調査分析、あるいは運用の対象として利用されています。

業種別指数、規模別指数に関するデータについても、TOPIX同様、当ウェブサイトやＪＰＸ総研および東証の発行する各種統計データ集、情報ベンダー端末などで把握することができます。

またTOPIX同様、配当込み指数についても算出しており、電子媒体による提供の他、当ウェブサイト、ＪＰＸ総研および東証の発行する各種統計データ集にも掲載されています。

Q8. 新規上場銘柄のTOPIX及びそのサブインデックスへの組み入れについて知りたい。

A8. TOPIX等への組み入れについては、次の3つのパターンが考えられます。

1.プライム市場への新規上場銘柄 (直接上場、他市場経由)

TOPIX等への組入れは、「新規上場日の翌月最終営業日」に行います｡
例えば、8月7日にプライム市場へ上場した銘柄は、翌月の最終営業日に当たる9月30日に、TOPIX等に組み入れます。

2. 新規上場銘柄（株式移転等）

TOPIXの算出対象が株式移転等によって上場廃止となり、その後、速やかに当該株式移転等に伴う新設会社等が、TOPIX 等に追加される場合、「新規上場日」にTOPIX等に組み入れます。

3. プライム市場への市場区分の変更銘柄

スタンダード市場、グロース市場からプライム市場へ市場区分が変更となった銘柄は、「変更日の翌月最終営業日」にTOPIX等に組み入れます。

TOPIXの算出方法等の詳細をお知りになりたい方は、以下をクリックして算出要領のPDFを御参照ください。
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