リアルタイム情報

情報の使用にあたって必要となる料金は、取得する情報の種類や使用方法等によって異なります。
「相場情報使用に関するポリシー」の「9.料金表」をご覧ください。

相場情報使用に関するポリシー

料金一例：
（以下はあくまで目安であり、情報使途により料金が異なりますので、詳細は必ず東証にご確認ください。）

（月額料金）
	契約料	目的別使用料（外部配信基本料）	東証からの直接課金個別端末料（従量課金）	合計
東証または情報ベンダーからリアルタイム全注文情報を取得し、第三者に配信	153万円	145万円	有	298万円+従量料金
情報ベンダーからリアルタイム約定値段情報を取得し、第三者に配信	57万円	57万円	有	114万円+従量料金
情報ベンダーから15分遅延約定値段情報を取得し、第三者に配信	19万円	19万円	なし	38万円
情報ベンダーから終値情報を取得し、第三者に配信	14万円	14万円	なし	28万円
情報ベンダーからリアルタイム情報を取得し、自社内のみで利用（一定の条件に合致する場合のみ、契約が必要）	なし（全注文情報使用の場合、15万円または20万円）	なし	なし	なし（全注文情報使用の場合、15万円または20万円）

目的別使用料は会員制端末サービスを想定したものです。その他の利用方法には別途料金がかかる場合があります。
東証から直接情報を取得する場合には、別途、専用回線費用や受信システムの構築・購入のための費用等が必要となります。
コネクティビティーサービス料金につきましては以下をご覧下さい。

コネクティビティサービス

現物市場に係る相場情報料プロモーション料金

国内外の金融商品取引業者や投資関連情報サービスを提供される皆様が、リアルタイム相場情報を配信いただきやすいよう、一部の情報（約定値段のみ、寄付後の最良気配）をお申し込みの場合、プロモーション料金でご利用いただけるプログラムをご用意しています。
2024年8月1日から、2025年12月末までにお申込みいただいたご契約者様に、プロモーション料金適用期間を2年延長し、合計4年間とすることとしました。

通常料金及びプロモーション料金比較

（月額料金）
	通常料金	プロモーション料金 (1年目及び2年目)	プロモーション料金 (3年目)	プロモーション料金 (4年目)
寄付後の最良気配	225万円 + リアルタイム個別端末料	38万円	75万円 + リアルタイム個別端末料	112万円 + リアルタイム個別端末料
約定値段のみ	114万円 + リアルタイム個別端末料	38万円	47万円 + リアルタイム個別端末料	57万円 + リアルタイム個別端末料

上記料金は「契約料」、「外部配信基本料」の合計となります。
それ以外の料金項目については、「相場情報使用に関するポリシー」に定める料金表を適用します。
詳細は通知文をご覧ください。

現物市場に係る相場情報料プロモーション料金

お問合せ

株式会社ＪＰＸ総研　クライアントサービス部（事務委託先）
電話：050-3377-7859
E-mail：mains@jpx.co.jp

マーケット情報

有料情報（株式関連）

PageTop